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メンタルヘルスにおける上司（同僚）の役割

治療から職場復帰

職場不適応対策の実際

上司のためのリスニングスキル

なぜ、早期発見、早期治療ができにくいのでしょう　　

心理的負荷による精神障害等に係る業務上外の判断指針　　

職場復帰を成功させるために：いよいよ職場復帰　　

職場復帰を成功させるために：復帰後半年～1年　　

職場復帰を成功させるために：復帰後1年～3年　　

職場復帰を成功させるために：復帰後3年以降　　

事業場内専門スタッフとの接し方

受診後の対応：主治医との面接

◆主治医と面談の承諾をとろう

管理者は、部下の療養や職場復帰について、主治医と面談をする必要があります。この場合の面談は、管理者と主治医、そして部下の３人での面談となります。面談の目的は、産業保健スタッフのいない職場で、療養や復職の支援をするために主治医、本人と家族、職場が協力し合うためのサポートのトライアングルをつくり、療養と職場復帰にムリやムダ、ロスをなくすためです。

本人の承諾なしで、上司だけが主治医に会おうとしても、医師からはプライバシーの守秘義務を理由に拒絶され、「本人の承諾が必要」「本人の同席が必要」などとクギを刺されます。なぜなら、主治医は産業医と違って、会社と契約をしているのではなく、「患者＝部下」と契約をしているからです。しかし主治医にとってみれば、療養や職場復帰にかかわる職場の状況を知っていた方が、配慮が行き届いた治療ができます。そこで、主治医と面談させてもらうよう、本人あるいはその家族に依頼しましょう。

面談の承諾は本人あるいは、家族が診断書を持参したときに依頼するのがポイントです。それは、療養の最初から関係することで、一層のサポート体制を築くことができるからです。

1. 本人が診断書を持参した場合

本人に、「これから療養というときに申し訳ないのだが、休みの初めと、職場復帰のメドが立ったころとあわせて２～３回ほど、一緒に主治医に会って打合せをしようと思うけれど、どうだろうか？その方が治療や職場復帰がうまくいくから」と言って、療養や職場復帰のサポートのために、本人と２人で主治医に会うことを承諾してもらいます。承諾が得られたら、「このことは私から主治医にお願いする話ではないから、次回に受診するときに、君の口から伝えてほしい」と確認してもらうようにします。

誤解のないように確認しますが、これは上司だけで主治医に会うのではなく、本人を含めて３人で会うのです。

2. 家族が診断書を持参した場合

本人が診断書を持参した場合と同じ趣旨のことを述べます。その際、療養や職場復帰のサポートのために、本人と２人で主治医に会うことが大切で、上司が本人に隠れて医者にいろいろと頼み込むわけではないことをはっきりさせます。

さらに「この件については、本人の承諾が必要なので、よくお伝えください」と強調します。数日後に、家族に連絡をして承諾が得られたかどうかを確かめます。

◆本人との打合わせ

本人と休職中の取り決めについて打合せをするときは、あまり時間をかけずにテキパキとやることです。こころの病では気力が失われていますから、長時間かけてあれこれ議論をするのは疲れてしまい、頭に入らないので、10分以内に切り上げましょう。

その際、「誰でもなり得ることだから、仕事と同じように、段取りや手順をとることになっているのだよ」などと言えば、理解はされなくても上司への信頼感が高まるでしょう。

「休むことになってしまい、上司と職場に迷惑をかけている」と自分を責めているときに、会社が気を遣ってくれているというのは、何よりの配慮です。繰り返し電話で詮索することと違って、直接本人と会って業務上の打合せをすることは、「自分は会社の一員なのだ、見捨てられていないのだ」という安心感を生むのです。

　主治医との面談

1. メンタルヘルス対策部門がない場合

来院の際は、必ず面談の目的と本人の承諾があるか尋ねられるので、「療養や復職のサポートのために、会社は何を、どのように配慮したらよいのか教えてほしいので来院しました」と目的を明確に伝え、本人の承諾が得られていることを強調しましょう。

そして、面談時には主治医に以下のことを説明、相談しましょう。

診断書に記された休職期間は安心して休めること
休職中の経済的な支えについて説明し、傷病手当給付金などの書類作成について依頼したいこと
復職のメドがたったら、もう一度３人で面談したいこと
本人の仕事の特徴や内容を説明すること

ここで注意することは、「完全に治るまで出勤させてもらっては困ります」などという要求を出してはいけないことです。治ることと仕事をする能力がもと通りに回復することにはズレがあるからです。また、解雇の口実を探しに来たと誤解されないようにしましょう。「再発の可能性は？」という質問もしたくなるのですが、個人差がありすぎるため医者にとっては答えにくいので、避けた方がよいでしょう。逆に「再発を防ぐためには会社は何をすればよいでしょうか？」という質問には答えやすいといえます。

2. メンタルヘルス対策部門がある場合

メンタルヘルス対策部門がある場合、受診以降の主治医との窓口は、サポートのトライアングルをつくる上で、産業保健スタッフか人事・労務担当者にやってもらうのがよいでしょう。診断書が提出されたときに、上司はまず産業保健スタッフと相談し、対応する窓口を決めましょう。

　・ コラム　--------------------------------------------------------------------------------------------- ・　

主治医との協力体制が治療をスムーズにする

こころの病は、プライバシーに触れる微妙な病気ということもあって、社員が休職してしまうと主治医に任せたままという事業所が多いものです。その結果、主治医は診っ放しという状態が起こります。これは、事業所に本人をサポートするという観点が足りないためです。
本来は、職場復帰までの流れを知って、先を見越した対応をしなければなりません。

◆職場復帰のメドがついたときにやること

こころの病は休養と服薬をきちんとすれば快復するものですが、現実には再発しやすいことが問題となります。そして、職場復帰の失敗を繰り返して２～３年がたってしまい、職場も社員も気まずい思いをしているというのが多くの現状でしょう。休職が長期化し、こじれてからエネルギーを注いでも、その見返りは少ないのです。それよりも十分な配慮を持って初回の職場復帰を成功させ、人的経営資源を保全することが、コストの面からいっても双方のためになります。

「１ヵ月後復職可」などの診断書が出るか、復職のメドが立った場合、もう一度主治医を含めた面談を行い、本人には職場の状況を説明して安心させましょう。このときの面談目的は、復職プログラムの検討と具体化です。

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